GRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS

大学院

本研究科は、経済学科と現代ビジネス学科を擁する本学経済学部に基礎を置く大学院課程です。税理士を目指す大学院生が多い傾向にあるほか、学生の約半数が経済政策・金融財政・国際貿易やマーケティングなどを研究する留学生であり、この点からも本研究科の教育内容に対する国際的な関心の高さがうかがえます。最近では、企業に勤務する傍ら、経済学を体系的に学ぶ社会人も増え始めました。幅広い応用分野を修得できる教育内容を用意し、実践的な能力を磨き、高度な職業人を養成します。

指導サポート体制

複数指導体制による個別指導

本研究科では、主たる指導教授と従たる指導教授の2名が研究や論文作成の指導を担当する複数指導制度を強化しており、各学生が研究テーマに沿った内容で指導を受けられます。

複数回の修士論文中間報告会による集団指導体制

修士論文作成にあたっては、2年の間に複数回開かれる中間報告会で、関連分野の教員や大学院生から有益な指導やアドバイスを受け、論文に生かすことが可能です。

論文執筆指導科目の設置

修士論文作成のため、「アカデミック・ライティング」といった科目を設置しています。

他言語に対応した指導

指導教授の中には、日本語以外で指導可能な教員がおります。日本語で指導をうけ、日本語で修士論文を執筆することが前提ですが、日本語以外の言語でもみなさんをサポートします。

教育制度

早期修了制度・長期履修学生制度

大学院生が優れた業績をあげた場合、在学期間1年間 で修士号を取得することができる早期履修制度を導入しています。また、就業などの理由により、2年間の標準修業年限を超えて計画的に教育課程を履修し修了する長期履修学生制度もあります。これにより、1週間あたりの登校日数を減らして仕事との両立を図りながら修了を目指すことができます。

単位互換制度

「神奈川県内大学院単位互換制度」により、他大学大学院の授業科目を履修し、単位認定することが可能です。県内30大学院との間で単位互換制度を設けています。

研究環境

充実した院生研究室

本研究科では、院生研究室に豊富な専門書が準備され、また最新のPC等が準備されています。また、院生研究室を個別利用する機会が多々あります。

多種多様な奨学金制度

本学では、奨学金制度が充実しており、経済的側面で大学院生を支援しています。多くの在籍大学院生は学内および学外より奨学金を受給しています。奨学金の種類によっては、国公立大学の大学院の学費と同等程度まで負担を軽減することができます。

修了後の進路

本研究科はこれまでに、税理士・会計士などの専門職に加え、起業した経営者、一般企業での管理者、流通関係の研究所研究員などを輩出しています。また、博士後期課程を修了した学生は、大学教員となることも少なくありません。留学生は、博士前期課程を修了後、母国で大学教員や企業の専門職に就くほか、貿易などで母国と関わりのある日本企業に就職するといったケースがあります。

主な就職先・進学先
DSC(株)、(有)マサル、(株)マーケットエンタープライズ、(株)エム・エス・コンサルティング、青森警察本部、税理士法人アップパートナーズ、京葉流通倉庫(株)、(社)伸こう福祉会、(株)中萬学院、今田会計事務所、宇久田進治税理士事務所、ジブラルタ生命保険(株)、狩野税務会計事務所、(株)ヤマダ電機、(株)クリムゾン、メディカル・コンピュータ・サービス(株)、穂高電子(株)、(株)東横イン、日立ビアエンジニアリング(株)、河西工業(株)、京葉流通倉庫(株)、(有)横浜オフィス、クラシコ(株)、不二サッシ(株)、東横ストア、白ハト食品工業(株)、(株)YSトレーディング、(株)World Wide Systems、石井一男税理士事務所、小嶋健治税理士事務所、DHLサプライチェーン、タカラ食品工業株式会社、宮本工業株式会社、海南軟件職業技術学院大学、神奈川大学大学院進学、慶応大学大学院進学、中央大学大学院進学、(株)博報堂プロダクツ、青山学院大学大学院進学、松下電化住宅設備機器有限公司
研究科委員長挨拶

研究科委員長挨拶

大学院経済学研究科委員長
上沼克徳教授からのご挨拶です。

研究分野

研究分野

多様な分野の研究に対応するため、
5つのコースを設けています。

研究領域

研究領域

経済学研究科教員の
専門分野の一覧です。

開講科目"

開講科目・演習

2018年度の
開講科目のご案内です。

大学院入試

大学院入試

それぞれのキャリアや目的に応じて選ぶことの
できる多様な入学試験を実施しています。

奨学金

奨学金

充実した奨学金制度で
経済的側面からも大学院生を支援します。