大島 朋剛 ゼミナール

研究課題 経済ゼミナールⅠ 「企業分析の基礎を学ぶ」
経済ゼミナールⅡ 「グループでチャレンジする経営史研究」
経済ゼミナールⅢ 「卒業論文制作」

研究内容

経済ゼミナールⅠ

2年次のゼミは、3年次以降のゼミへの導入として位置づけられる。将来皆さんが企業分析を行うことも想定して、そのための基礎的な知識や方法を身につけるための文献輪読を行う。毎週異なるメンバー構成のグループをつくり、メンバー全員がレジュメないし疑問点・論点を事前に準備した上で、ゼミ中はそれを前提とした議論を行う。企業の競争戦略や組織形成の問題、また決算書を読む練習などを行うことにより、半年間のゼミが終わる時点において経営学の基礎的知識や企業分析の方法に関してゼミ生間で情報共有できるようになっていることが目標となる。

経済ゼミナールⅡ

3年次のゼミは、①テキスト(専門書)の輪読、②インターゼミナール(インゼミ)への参加とその準備、③懸賞論文への投稿、④卒論の準備、を柱として進められる。

前期は、テキストの輪読とインゼミの準備(グループワーク)を行う。テキストの輪読では、企業発展の歴史について、経済や政治、文化などもふまえつつ、様々な角度から検討する。輪読は、毎回報告者を定めるが、全体で議論を行うために報告者以外にも課題が課される。グループワークは、9月頃に予定している他大学との研究発表会・討論会(2022年は九州大学、同志社大学、阪南大学との開催)や、神大フェスタ内でのゼミナール合同発表会(2022年より参加)への準備とグループ論文の執筆が中心となる。

後期には、テキストの輪読の続き、10月後半に締め切られる『かながわ論叢』への論文の投稿、グループワークのまとめとなるゼミ論集の作成(1月~2月)を行う。また、4年次には就活も忙しくなるので、卒業論文の準備を少し前倒しして行う必要があると考える。テーマを模索するだけでなく、扱う資料や論理構成等まで含めて、より具体的な準備を行ってもらいたい。

経済ゼミナールⅢ

各自が3年次に設定したテーマに基づき、調査・研究を進め、卒業論文を完成させることが、4年生ゼミの到達目標となる。

4月~7月:データ、資料の収集およびその整理と分析、8月~9月:詳細な構成の確定、10月~11月:論文の執筆と初稿の提出、12月初旬:教員によるコメントをふまえた修正、12月中旬:卒論完成、1月:論文集の作成、という計画を予定している。なお、ゼミでは各自卒論に関する進捗状況の報告を行う。

指導方針

本ゼミはゼミナールⅢにおいて卒業論文を書き上げることを最終目標としているため、ゼミナールⅠとゼミナールⅡはそのための準備期間となる。したがって、本ゼミへの応募を希望する際には、4年次までゼミを続けることを前提に検討してほしい。

ゼミナールにおける遅刻・欠席は原則として認められない。半期で3回以上の欠席(2回の遅刻は1回の欠席としてカウント)は落単となる。インターンや就活、内定後の懇親会等にかかる欠席ついては、原則通常の欠席としてカウントされる。

また、合宿や調査、インゼミ参加などの課外活動(担当教員は近現代日本経済史および経営史を専門としているが、具体的には日本の酒造業についてその生産・流通・消費に関する研究を行っている。それらに関連した工場見学やフィールドワークも計画している)への参加が必須となるが、部活やサークル、アルバイト等がそれらに優先することはない。

評価は、ゼミへの貢献度(議論への積極的な参加、輪読やプレゼン報告への事前準備、グループ学習や課外活動等におけるリーダーシップの発揮など)と提出される課題(輪読のレジュメ、グループ論文や卒論)によって行われる。

個別・グループの報告に際し準備する資料作成のために、大学図書館はもちろんのこと、国立国会図書館や県内外の公共図書館、他大学の図書館等の利用は必須となるが、その方法については適宜情報提供を行う。

指導教員プロフィール

専門分野 日本経済史、経営史、酒類産業史、流通史。
主要業績 『国分三百年史』(共著)、国分株式会社、2015年。
「明治期における清酒流通の構造変化とその担い手」『歴史と経済』第194号、2007年1月。
「灘酒造家による商標の統一化と販売戦略の変化」『経営史学』第43巻第2号、2008年9月。
「戦前期灘中規模酒造家による桶取引の分析」『社会経済史学』Vol.74, No.6、2009年3月。
「灘酒造家による事業の多角化と資産管理―辰馬本家を事例として―」『企業家研究』第7号、2010年10月。
担当講義名 経営史Ⅰ・Ⅱ、FYS。

選考方法

  1. 必ず説明会に参加した上で、エントリーシートを受け取る。
  2. エントリーシートと「学業成績通知表」の2点を期日までに所定の方法で提出する。
  3. 応募者全員に対して個人面接を実施する。なお、面接日時は事前に通知する。

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