メニュー 

経済学研究科の特色

高度化、複雑化する現代社会において、高等教育機関としての大学院への期待は年々高まっています。

本学の学部教育は独自のカリキュラムにより、国際人に必要な幅広く深い教養を養う目的で各専門分野の基礎教育を行っていますが、その上に立脚する大学院は、より深く高度な研究・開発能力、運用能力の育成を目的に設置されました。1967年に開設された経済学研究科は、専門研究でめざましい成果をあげるとともに、高度専門職業人を養成しています。

横浜キャンパスで開講する経済学研究科経済学専攻は、経済学の多様な分野の専門知識、応用技能を修得することで、多様化、複雑化し、変化が激しい現代の経済社会を深く分析できる人材を育成します。修了生は経済研究機関の研究員、税理士などの専門職、企業の管理職、起業家などさまざまな領域で活躍しています。税理士を目指す学生が多数在籍していること、約半数が留学生で占められることが特徴で、企業に在籍しながら学ぶ社会人学生も増加中です。

  • 主たる指導教授と従たる指導教授との複数指導体制による個別指導
  • 複数回の修士論文中間報告会による集団指導体制
  • 5コース制による専門分野に特化したカリキュラム
  • 日本語版「アカデミック・ライティング」の導入による論文指導
  • 長期履修学生制度の導入(2012年度入学者より)
  • 院生共同研究室・図書室の導入(2012年度予定)

カリキュラム

本研究科は経済学専攻ですが、多様な領域における高度専門職業人を養成するため、流通マーケティング・経営コース、会計・財政コース、国際経済コース、公共政策コース、経済思想・経済史コースの5コース制を導入しています。また、日本経済史を学びたいので歴史民俗資料学研究科の科目を選択するというように、院生自身が研究したい分野に合わせて、必要であれば他専攻・研究科の講義や、研究科の教員が担当する学部の講義を受講することも可能です。

講義は2~10人の少人数制で、修士論文指導は院生一人ひとりを担当教員が指導します。論文や研究の指導は、主たる指導教授と従たる指導教授の2人が担当する「複数指導制度」をとっているので、研究テーマを幅広い分野から選ぶことが可能です。修士論文作成にあたっては必ず「中間報告会」を開くことになっており、担当教員だけでなく関連分野の教員や他の院生からも有益なアドバイスが得られます。

教育制度

企業、学校、官公庁など一定の社会的経験を積み、専門職能のキャリアアップを目指す社会人を対象に、本研究科では「社会人特別入学制度」を設けて、大学院教育の機会を広く提供しています。出願には1年以上の社会人経験(有職者に限りません)が必要です。社会人入試は春と秋の年2回、実施されており、筆記試験はなく、入学後の研究計画書の提出と面接試験で合否が判断されます。

本大学院は「神奈川県内大学院単位互換制度」に参加しており、他大学大学院の授業科目を履修すると10単位まで認定します(修了要件単位としては8単位まで)。